『「12日戦争」米・イスラエルの"悩ましき計算外"――イランの「核能力の破壊」「体制崩壊」という戦略目標に生じたパラドックス』と題する寄稿がフォーサイトに掲載されました。

6月25日の TBS-BS 報道1930 『「イスラエル・イラン「戦闘終結」いつまで...トランプ大統領NATOで何を語る？プーチン大統領大規模攻撃なぜ」』に出演しました。

全世代型社会保障構築会議 の構成員として、第21回全世代型社会保障構築会議 に出席しました。

財務省職員と経済学者から構成される「 PRIポリシー・ディスカッション・グループ 」のメンバーとなり、第一回目の意見交換会に出席。(a) 税務データを用いた研究紹介【財務総研】(b) 最近の財政に関する議論【主計局】(c) 最近の税制に関する議論【主税局】の各テーマに関する財務省職員からの質問に経済学者として回答し、経済学の知識を共有しました。

『新生シリア、莫大な負の遺産を継ぐ国家再建のリアル（上）――シャラア政権を縛る過激なイスラム主義と国民の相互不信』及び『新生シリア、莫大な負の遺産を継ぐ国家再建のリアル（下）――「力の空白」をめぐる外国勢力の関与に新局面』と題する寄稿がフォーサイトに掲載されました。

『「クール」な米国の動きが鍵に...とうとう始まってしまった「イスラエルとイランの直接対峙」の行方』と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

『米国の提案を「100％反対」とはねつけたハメネイ師、米国とイランの核協議に"落としどころ"はあるのか？』と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

「米国の援助撤退が招く危機」 と題する寄稿が『信濃毎日新聞』に掲載されました。

『中東研究』No.553（2025年度Vol.I）に『イラク勤務をふりかえって：未完の国民国家「イラク」とともに』が掲載されました。

"Japan as a global bulwark against illiberalism under Trump 2.0" と題する論考が East Asia Forum Quarterly（Volume 17, Number 2, 2025）に掲載されました。

ロンドンで発行されている汎アラブ紙のマジャッラ紙に 「Japan's view of the disorder gripping the world today」と題する記事が掲載されました。16日には同じ記事の アラビア語オリジナル も掲載されています。

2025年5月24日(土)と5月25日(日)に中京大学で開催された 日本経済学会2025年度春季大会において、 「金融市場の実証分析1」セッション の、座長と討論者を務めました。
また、5月24日(土)の社員総会、理事会、5月25日(日)の会員総会では、会計理事の任務を務めました。

2025年6月30日に、日本経済新聞社と日本経済研究センターによる 景気討論会「高関税下の景気討論」 に登壇します。

『中東を揺るがすトランプ大統領の「ディールの芸術」、大歓待された中東訪問が明らかにした真実とは』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

5月16日の TBS-BS 報道1930 「直接協議きょう実現か、中東で次々と巨額ディール、トランプ中東外交の裏側」 に出演しました。

"Japan's law enforcement issues to combat illegal fisheries" と題する論文が Marine Policy に掲載されました。

『中東問題の核心にある「ガザの人道危機」、多くの餓死者が出ることから私たちは目を背けられるのか』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

日本証券経済研究所の 資本市場を考える会で、 「医療の公共性とは何か：費用と質の可視化」というタイトルで講演をしました。

『米国はイランに「最後の戦争」を仕掛けるのか？ 目を離してはいけないイスラエルの動き　オマーンで始まった米港とイランの交渉の行方』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

4月10日の TBS-BS 報道1930 「相互関税の一部を90日間停止 なぜ？／米・イラン核協議 決裂なら核施設攻撃か」 に出演しました。