『中東研究』No.553（2025年度Vol.I）に『イラク勤務をふりかえって：未完の国民国家「イラク」とともに』が掲載されました。

"Japan as a global bulwark against illiberalism under Trump 2.0" と題する論考が East Asia Forum Quarterly（Volume 17, Number 2, 2025）に掲載されました。

ロンドンで発行されている汎アラブ紙のマジャッラ紙に 「Japan's view of the disorder gripping the world today」と題する記事が掲載されました。16日には同じ記事の アラビア語オリジナル も掲載されています。

2025年5月24日(土)と5月25日(日)に中京大学で開催された 日本経済学会2025年度春季大会において、 「金融市場の実証分析1」セッション の、座長と討論者を務めました。
また、5月24日(土)の社員総会、理事会、5月25日(日)の会員総会では、会計理事の任務を務めました。

2025年6月30日に、日本経済新聞社と日本経済研究センターによる 景気討論会「高関税下の景気討論」 に登壇します。

『中東を揺るがすトランプ大統領の「ディールの芸術」、大歓待された中東訪問が明らかにした真実とは』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

5月16日の TBS-BS 報道1930 「直接協議きょう実現か、中東で次々と巨額ディール、トランプ中東外交の裏側」 に出演しました。

"Japan's law enforcement issues to combat illegal fisheries" と題する論文が Marine Policy に掲載されました。

『中東問題の核心にある「ガザの人道危機」、多くの餓死者が出ることから私たちは目を背けられるのか』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

日本証券経済研究所の 資本市場を考える会で、 「医療の公共性とは何か：費用と質の可視化」というタイトルで講演をしました。

『米国はイランに「最後の戦争」を仕掛けるのか？ 目を離してはいけないイスラエルの動き　オマーンで始まった米港とイランの交渉の行方』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

4月10日の TBS-BS 報道1930 「相互関税の一部を90日間停止 なぜ？／米・イラン核協議 決裂なら核施設攻撃か」 に出演しました。

日本弁護士連合会の貧困問題対策本部における勉強会で、「地域医療の経済学：医療の質・費用・ヘルスリテラシーの効果」というタイトルで講演をしました。

『シリア新政権の試練 国民との「ハネムーンの終わり」』と題する寄稿が 「外交」 (Vol.90) へ掲載されました。

"China's 'Malinformation' Comes for Okinawa" と題する論考がThe Diplomatから出版されました。

国際学術誌『The Lancet Regional Health - Western Pacific』に共著論文「Overcoming barriers to primary care research in Japan: a call to action」が掲載されました。

「今日の多国間主義の諸問題と各セクターの役割」と題する座談会記事がTHINK Lobbyジャーナルから出版されました。

「Vertical Accountability in Japan's Governance: Impact of Public Conception and Its Changes」と題する論文が[ADRN Working Paper] Vertical Accountability in Asia: Country Cases (Final Report Ⅲ)として出版されました。

「ミャンマー支援、動くべき時だ」と題する寄稿が信濃毎日新聞に掲載されました。

「民主主義のイデオロギー化回避を－イラク戦争の轍を踏まないために」と題する論文が地形学研究所から出版されました。